自動車関連NEWS

Ads by Google

上記の広告は１ヶ月以上更新のないブログに表示されています。
新しい記事を書く事で広告が消せます。

集団で危険走行、男16人を逮捕　道交法違反容疑で滋賀県警

改造車で集団による危険走行を行ったとして、滋賀県警交通指導課と彦根署などは７日までに、道交法違反（共同危険行為等の禁止）の疑いで、県内や岐阜、三重県の20～38歳の男計16人を逮捕し、捜査を終結した。
　逮捕容疑は、６月６日午後11時から７日午前３時前ごろの間に、滋賀県多賀町大君ケ畑の国道３０６号の鞍掛峠で、改造車両を運転し、対向車線にはみ出すなどの危険走行を繰り返した疑い。
　県警によると、鞍掛峠は県内有数の走行スポットで、口コミで広がり、週末にレースまがいの行為が行われていたという。今春以降、住民らから通報があり、捜査員が特殊な機材を作って撮影、違反行為と容疑者の特定を行っていた。

【2009/10/08 01:19】 | その他 | TRACKBACK(0)

中国製タイヤを緊急輸入制限＝3年間、追加関税課す－米

オバマ米大統領は11日、中国製タイヤに対しセーフガード（緊急輸入制限）を発動すると発表した。輸入急増で打撃を受ける国内メーカーや労働者の保護を目的に3年間にわたり最高35％の追加関税を課す。オバマ政権下で初となる緊急輸入制限に中国側は強く反発している。カーク米通商代表部（USTR）代表は同日声明を発表し、「米国の労働者や産業が受けた被害に対応する必要な措置だ」と指摘。一方で「中国は米国の第2の貿易相手で、関係の健全さと強さが両国にとっては極めて重要だ」と強調した。追加関税の対象は乗用車および小型トラック向けのタイヤで、9月26日から適用。税率は1年目が35％、2年目30％、3年目25％。
　米国内のタイヤ大手の労組が加入する全米鉄鋼労組などは先に、中国製品の輸入急増に対するセーフガードを定めた通商法421条の適用を求め、国際貿易委員会（ITC）に提訴。ITCは中国製タイヤによる国内業界の被害を認め、大統領に最高55％の追加関税導入を勧告していた。　

DVD CD 通販

廃車

社会保険労務士東京

CD DVD 通販

本通販

自動車情報

昭和歌謡 CD DVD 通販

CD DVD 通販

【2009/09/12 16:08】 | その他 | TRACKBACK(0)

４０歳ドリフト族・・・

公道で車を横滑りさせるドリフト走行を集団で繰り返したとして、警視庁交通執行課などは、道交法違反（共同危険行為）の疑いで、東京都足立区佐野の会社員、岡島哲也容疑者（４０）ら男女１９人を逮捕するなど計８４人を摘発した。同課によると、岡島容疑者はドリフト族「フラッグ」のリーダーで、「ドリフト族の大御所」としても知られ、「いくら捕まっても公道でまた走る」と話している。

　逮捕容疑は、５月３日午前１時半ごろ、大田区東海の大井埠頭（ふとう）周辺を、乗用車４台でドリフト走行したとしている。

　同課の調べによると、岡島容疑者は今年１月にフラッグを結成。ホームページで集会への参加者を募集したところ見学者も含め約２００人、乗用車１３２台が集まったという。コースは２種類あり、上級者コースは時速約１５０キロで急カーブを曲がるものだった。

　大井埠頭周辺は、道幅が広いことなどから、約２５年前からドリフト族が出現するようになり、「ドリフト族の聖地」とも呼ばれていた。岡島容疑者は「おれが一声かければ、６００人ぐらいは集まる」と話していたという。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090803-00000537-san-soci

【2009/08/03 13:21】 | その他 | TRACKBACK(0)

超低価格車「ナノ」に20万台の注文殺到、抽選で販売へ

インドの自動車大手タタ・モーターズは、世界一の低価格をうたった乗用車「ナノ」の受注台数が20万3000台を超えたと発表した。

ナノの価格は最も安いモデルで約20万円。受注額は約250億ルピー（約500億円）に達しているという。注文が多すぎて処理し切れないため、まずは抽選で10万台を今年7月から来年末にかけて販売する一方で、生産能力の拡大を目指す。

ナノは2008年1月にインドの自動車ショーで披露され、世界的な注目を浴びた。全長約3メートルで大人4人が乗車でき、最高速度は105キロ。エアコンやエアバッグ、パワーウィンドウは標準装備されておらず、バックミラーも片方しかないが、このクラスの乗用車の中では排気ガスの量が最も少ないとタタは説明している。

【2009/05/06 10:49】 | 輸入車 | TRACKBACK(0)

クライスラーの再建多難

クライスラーの再建多難＝危機に逆戻りの恐れも

経営危機に直面していた米自動車大手クライスラーは30日、破産法適用を申請、同法保護下でイタリア自動車大手フィアットとの包括的な提携を通じた事業立て直しを目指すことになった。しかし、再建は前途多難だ。
　クライスラーは、債務削減に向け主要債権団と基本合意に達しているほか、フィアットとの提携を構築できることから、米政府には破産法に基づくクライスラー再建は数週間で完了するとの目算がある。ただ、同社のナルデリ会長兼最高経営責任者（CEO）が言うように、破産法保護下から仮に「向こう35日ないし40日から60日以内に」脱却できたとしても、その後の事業が安定軌道に乗るかは全く不透明だ。
　両社の提携は、製品および販売地域などで重複する点が少ないため、売り上げの面で相乗効果が期待できる。また、車台共通化がコスト削減につながるとみられている。フィアットが欧州や南米などでクライスラーの大型車を、またクライスラーは米国やカナダ、メキシコでフィアットの小型車を販売する見通しだ。しかし、自動車市場は世界的に冷え込んだままで、依然回復の見通しは立っていない。
　日本メーカーとの間などで競争力を失ったことで、実質的に市場から退場を宣告されたクライスラー。フィアットとの提携で事業を完全に再建できるかは極めて不透明で、再び業績不振に陥りフィアットが資本提携を解消した場合、危機に逆戻りする恐れもある。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090501-00000032-jij-int

【2009/05/01 14:05】 | 輸入車 | TRACKBACK(0)

| BLOG TOP | 次のページ>>